社外取締役メッセージ

2019年に創立100周年を迎え、「ウプトラビ」「ビルテプソ」のグローバル展開が進む今こそ、社長交代の良い時期であると考えます。指名委員會において、先見性やリーダーシップ、変化対応力、多様性受容力など「あるべき社長像」を議論した上で後継候補者を評価?見極めを行い、取締役會に報告?答申、最終的に取締役會にて議論し新社長候補者を決定しました。2020年の國內醫薬品市場はマイナス成長に転じ、製薬企業を取り巻く環境も厳しい狀況です。新社長には長期的ビジョンを示していただき、新しい生活様式を踏まえたビジネスモデルを構築するなど、厳しい時代を乗り切る高い問題解決力と強い指導力を発揮して欲しいと思います。
日本新薬が目指すべき今後の進路は、持続的な革新的自社製品の開発と切れ目ない次世代パイプラインの充実にあると考えます。そのためには、研究者の高いモチベーション、將來を見據えた確かな戦略、そして患者さんへの熱い思いが不可欠です。創薬力を強化して、獨自性の高い醫薬品の創出と臨床試験の確実な推進に取り組んで欲しいと思います。私は、社外取締役として専門分野の知識と経験、客観性と獨立性、多様な価値観を生かして、革新的醫薬の開発、そしてそれに伴う経営の強化に寄與していきたいと考えています。

日本新薬は、今後のニューノーマル時代への対応や、DX推進による急激な社會の変容に迅速に対応し、一層の業容拡大をなし得ていくためのリーダーとして、新たに中井社長を選任しました。強いリーダーシップを発揮し、これからの日本新薬の成長、特にヨーロッパやアジアを含む海外戦略の成功へ導いていただきたいと思います。
現在、日本新薬では「サステナビリティ経営」や「ダイバーシティ経営」を持続的成長の実現、経営基盤強化につながる重要課題と位置づけ、重點的に施策に取り組んでいます。特に「サステナビリティ経営」については、CSR推進會議のもとE?S?Gの各分科會を設置し、重點項目を定めた上で具體的な活動に取り組み、さらに社內啓発?共有に努めていることは素晴らしいと思います。新型コロナウイルスの影響が長期化する中、さまざまな角度からBCPを見直し、リモートワークの本格導入といった多様な働き方改革をはじめ、緊急事態を改革のチャンスと捉えて前向きに取り組むことができていることは、こうした企業姿勢の成果であると考えます。今後は、一歩踏み込み、財務成果や新たなイノベーションにつながることを意識した戦略などを立案し、重要課題に反映していくことを期待しています。

日本新薬は、社外取締役を議長とする指名委員會および報酬委員會を設置しており、また取締役會では4名の社外取締役から積極的な発言があるなど、形骸化することなく経営の透明性?客観性を高めています。このことから、日本新薬のガバナンスは概ね満足できるレベルにあると考えています。また、會長?社長に監督と執行をそれぞれ割り當てる新體制は、最高経営責任者への職務集中を改善することによりガバナンス強化につながります。一方で、取締役會の議題提案に至るまでの経過を含めた全體像を社外役員が把握するためには情報が不十分なこともあります。そのため、特に事前説明會においては事業リスクをどの範囲まで検討したか追加の補足資料をつけるなど、情報共有を充実いただくことで、取締役會において検討すべき論點が明確になり一層議論が深まると考えます。
日本新薬は、これまで伝統的に強みをもつ領域にとどまらず、希少疾患?難治性疾患に果敢にチャレンジし、「ヘルスケア分野で存在意義のある會社」と自他ともに認められるようになったと考えます。売上?利益のいずれにおいても數年にわたり黒字を達成していることは社員の努力の結果であり、敬意を評したいと思います。今後は、まず第一にパイプラインを充実させること、そして難病?希少疾患領域において存在意義を高めることで、日本國內のみならず世界のトップランナーになることを期待しています。

このたび、日本新薬の社外取締役として新たに選任いただきました。私の責務は、グローバル企業で部門再編や企業買収?統合、ビジネスモデルの変換に伴う改革などを手がけた経験を生かし、日本新薬のさらなるグローバル展開を目指す改革プロジェクトが最短距離で目標達成できるよう支援することであると考えます。また、より多くの人が健康に暮らすための日本新薬が果たすべき役割に関する議論においても、業界內の方とは異なる視點を提供したいと考えます。
現在、新型コロナウイルスの発生を契機に、醫療や醫薬に関する関心が高まっています。一方で、各種メディアから発信されている情報には正しい情報とそうでない情報が入り混じり、情報の受け手が混亂する事態になっています。こうした狀況の中、日本新薬の役割として、利用者が納得した上で最適な選択をできるように、これまで以上に製品に関する適切かつ積極的な情報発信に盡力することが求められていると考えます。また、健康壽命延伸のための予防醫學的ヘルスケアという観點からも、製薬企業としての知見をもとに積極的に情報発信することで、より多くの人々が正しい健康知識に基づき自らの健康を管理できるような社會の一助となることを期待します。